株式投資で運用資産をふやしていくための「7つの要諦」
～「7つの要諦」を認識して実践することが、勝者の投資家になるための条件だ～
- バイ・アンド・ホールドによる投資戦略はすでに終焉した
- 長期間の保有は好パフォーマンスを約束してくれない
- 長期保有 ≠ 長期投資
- 長期投資では「損失管理」が重要：必ずクラッシュ局面がやって来る
- 「含み損」を小さくし、「含み益」を実現益に変える
- 時間的分散投資を確実におこなう：「安値で買い、高値で売る」を徹底せよ
- フルインベストメントは絶対にしない
『絶対収益を確保し、運用資産の増大をはかる』ことこそ、太田忠投資評価研究所のミッションである
特徴
- 株式投資を中心に、資産運用に関する実践的なノウハウを身につけます。株式投資について経験のある個人投資家の方々を対象にしております。資産運用力の一層の向上を目指す方にとどまらず、運用成績が不振でお悩みの方にも非常に効果があります。なお、ビギナーや経験の浅い方々には本コースはレベル的に難しい面があると思われるため、まずは「投資基礎講座」から受講されることをお勧めいたします。
- 随時入会を受け付けており、いつでもお好きな時にスタートできます。契約期間は1ヶ月間ですが、退会のお申し出がない限り、自動更新して受講することができます。 毎月の会費は月謝感覚でお支払いいただけるリーズナブルな設定となっております。
- 本講座でのお支払料金の領収書を発行しております。株式投資による譲渡所得がある場合、確定申告時に必要経費として計上できますのでご活用下さい。
- 本コースの目的は、中長期的にリターンの大きい株式投資に取り組みつつ、実際どのように適切な「投資ルール」を実行することで資産形成をおこなっていくのかを具体的に実践することにあります。メディアや投資書籍、投資雑誌から得られる情報とは少し視点が異なる内容が多く含まれますが、これは当社代表取締役太田忠の20年におよぶプロフェッショナル的考え方が色濃く反映されているためであり、会員の皆様には資産運用に関する多くの「気づき」を体験していただくことができます。
- 資産運用力の向上に絶対欠かせない「リスク管理」を実践ベースで徹底的に身につけます。日本の個人投資家は「リスク管理」の必要性や重要性に関する意識が希薄であり、それがすべての損失問題を引き起こしております。本コースでは「リスク管理」を徹底して学ぶため、大きな損失に無縁の資産運用スタイルを身につけることができます。このような投資講座はまだ日本においてほとんど存在しておりません。
- 年率+10%の資産運用力を最低限実現することを目標としております。年率+10%のパフォーマンスといえども、10年で2.6倍、20年で6.7倍、30年で17.4倍という長期投資においてはすばらしい複利効果を実現していきます。
太田忠投資評価研究所では「投資実践コース」におけるモデルポートフォリオのパフォーマンスを
広く一般の方々にも毎月開示しております。2009年3月に運用を開始し、2013年4月に+100％を達成。その後も着実に成果を積み上げています。
コース内容
- 毎月提供されるコンテンツは4種類から成り立っており、毎週金曜日に各回の内容が会員ページ上に順次アップされていきます。また、会員になる以前にアップされた過去のコンテンツについても、自由にご覧になることができます。受講期間中は24時間お好きな時間にアクセスすることが可能です。
- 4種類のコンテンツは以下のようになっております。
- ①「企業分析レポート」：第1、第2金曜日に提供。太田忠投資評価研究所が独自調査した投資情報であり、1回につき2社のレポートを提供します。なお、相場状況に応じて第3金曜日においても「投資実践講義」に代えて「企業分析レポート」を提供することがあります。
- ②「投資実践講義」：第3金曜日。ポートフォリオ運用の要諦から「リスク管理」手法のノウハウ、また現状のマーケットにおいて重要なテーマをコンパクトな講義の形で読むことができます。なお、相場状況に応じて、「企業分析レポート」に振り替えられることがあります。
- ③「ポートフォリオレポート」：第1～4金曜日。モデルポートフォリオ形式による実際の運用状況を提示します。新規組入銘柄や売却銘柄にとどまらず、損益状況ならびに逆指値の設定なども提示しており、ご自身で運用しているポートフォリオの参考にしていただくことができます。
- ④ 「マーケット分析と運用総括」：毎月の月末最終日。その月のマーケット分析や運用総括をおこなうとともに、モデルポートフォリオのパフォーマンスを個別銘柄レベルまで検証。また、翌月の投資戦略についてもコメントいたします。
- 投資実践コースのスケジュールは以下のとおりとなっております。
投資実践コースの月間スケジュール ― 毎週金曜日提供
| 第1金曜日 | 企業分析レポート | ポートフォリオレポート |
|---|---|---|
| 第2金曜日 | 企業分析レポート | ポートフォリオレポート |
| 第3金曜日 | 投資実践講義 または 企業分析レポート | ポートフォリオレポート |
| 第4金曜日 | ----- | ポートフォリオレポート |
| 月末最終日 | マーケット分析と運用総括 | |
| （注）第5金曜日がある場合、情報の提供はありませんのでご注意下さい。 第5金曜日が月末最終日に当る場合は、月末最終日に情報提供をおこないます。 |
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（注）講義内容およびスケジュールは状況に応じて変更されることがあります。
あらかじめご了承下さい。
契約期間
1ヶ月 （随時入会を受け付けております）
（注）ご解約の意思表示がない限り、自動更新されます
- 自動更新日は、翌月における当月入会日と同一日となります。
ただし、31日に入会で翌月に同一日 がない場合、翌月の月末日となります。
＜入会例＞
- 5月15日入会の場合、次回の更新日は6月15日となります。以後、毎月の15日が更新日。
- 1月31日入会の場合、次回の更新日は2月28日（うるう年は29日）。以後、毎月月末日が更新日。
（注） ユーザーIDおよびパスワードは契約期間のみ有効です。
料金
| 入会金 | 21,000円 (税込) |
|---|---|
| 会費 | 15,750円 (税込) |
| 合計 | 36,750円 (税込) |
（注）入会金は入会時のみ。自動更新時は会費だけの徴収となります。
（注）再入会の際にも、入会金が必要となります。
（注）2014年4月以降も価格を据え置いております。
支払い方法
クレジットカード払い
※本講座のクレジットカード決済はテレコムクレジット社のご協力をいただいております。
カード決済時の支払明細書等に記載される名前はVISAおよびMasterが「太田忠投資評価研究所」、JCBがテレコムクレジット独自の決済名となりますが、
会員の皆様には太田忠投資評価研究所株式会社による領収書を発行しております。
会員画面上からプリントアウトして下さい。
なお、自動更新の際には新たな領収書が発行され、古い領収書も更新されますので、
その都度プリントアウトをおこないお手元に保管願います。
カード決済はテレコムクレジット社が責任をもって対応しておりますのでご安心下さい。
決済に関するお問い合わせはお電話にて24時間対応しております。
テレコムクレジット社にお気軽にお問い合わせ下さい。
お問い合わせ電話番号：0570-055-065
テレコムクレジット社のホームページはこちら
銀行振り込み
※銀行振り込みをご希望の方は、まずはその旨を弊社にご連絡下さい。
ご連絡をいただいた後、「入会フォーム」の記入・提出に進んでいただきます。
ご連絡はこちらから お問い合わせフォームへ
入会にあたっての注意事項
- 入会フォームの情報をもとに入会審査がございます。審査には数日を要する場合がございますので、
ご了承下さい。 - 入会申し込み時に入会金と会費を一括して納めていただきます。
- 入会日から当初10日間のご解約についてはクーリングオフが適用されます。入会金および会費の合計額に対して日割り計算による利用日数分の料金をいただき、残金は返却させていただきます。
- 返金の流れは次の通りになっております。
当研究所よりメールにて日割り計算による利用料金をお知らせしますので、その料金を当研究所の銀行口座にお振込み下さい。お振込みを確認後、クレジットカード会社から当初決済された入会金・会費を全額返金いたします。お振込み手数料はお客様負担となりますのでご了承下さい。 - クーリングオフ適用期間を過ぎた場合のご解約に関しては、入会金・会費の返金はおこないません。
- 契約の自動更新について
- ご解約の意思表示がない限り、本コースは自動更新にて決済されます。
- 自動更新による決済日は、翌月における当月入会日と同一日となります。ただし、31日に入会で 翌月に同一日がない場合、翌月の月末日となります。
- ・ 5月15日入会の場合、6月15日に会費が引き落とされます。以後、毎月15日が引き落とし日となります。
- ・ 1月31日入会の場合、2月28日（うるう年は29日）に会費が引き落とされます。以後、毎月月末日が引き落とし日となります。
- 自動更新を望まれない場合のご解約は、契約を解除しようとする日の7日前までのお申し出が必要です。
- ・ 5月15日入会の場合、自動更新日6月15日の7日前にあたる6月8日が解約申込期日となります。
以降、毎月8日が自動更新をしないための解約申込期日となります。 - ・ 1月31日入会の場合、自動更新日2月28日（うるう年は29日）の7日前にあたる21日が解約申込期日となります。以後、毎月月末日から7日前にあたる日が自動更新をしないための解約申込期日となります。
- なお、自動更新における次回決済日、解約申込期日については、会員ページで簡単に確認していただく ことができますのでご安心下さい。
- ご解約手続きは会員ページから所定のフォーマットにご記入の上、ご提出下さい。お客様が書面を発信し、当社が受理した日時をもってご解約とさせていただきます。ユーザーIDおよびパスワードの失効は次のように
なります。
① クーリングオフ期間中 解約書面受理日に失効
② クーリングオフ経過後 解約書面受理の7日後に失効
お申し込み
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ご質問・お問い合わせに関しましては、お問い合わせフォームからお願いします
株式投資のビギナーおよび投資の基礎を身に付けたいという方はこちら。6ヶ月間のコースです。
